【教育費Max × 収入3割減】W受験と定年を迎える家計の出口戦略

わが家はこの春、大学受験と高校受験が重なる「W（ダブル）受験」という大きな山を、無事に越えることができました。

家計管理という面では、ここからが「本番」だなぁと、考えています。これまで教育費として積み上げてきた蓄えを、計画的に「執行」していくフェーズに入るからです。

さらにわが家の場合、奇しくもこの3月、夫が役職定年を迎えます。 収入の構造が大きく変わるこのタイミングで、今後7年間にわたる「教育費のピーク」をどう乗り切るか。

今回は、わが家が立てた「出口戦略」について、2025年のリアルな実績とあわせて、今後の予算計画を詳しく公開したいと思います。

【実績】2025年 年間教育費の決算（1月〜12月）

2025年の1年間にかかった教育費は、総額 1,833,337円 でした。

わが家は子ども二人とも公立校に通っており、高校の授業料は無償化の対象でした。それでも、これだけの費用が発生しています。

2025年の教育費の内訳についてまとめてみました。

■ 学校教育費

区分	高校生 (高3)	中学生 (中3)
合計	193,429円	167,282円
内訳	授業料(3ヶ月分) 29,700円、 諸費用・スキー・遠足代・卒業アルバムなど 84,182円、 教材費 22,517円、 講習・模試代 46,030円、 部活動11,000円	給食費 62,648円、 諸費用・修学旅行・卒業アルバムなど 95,464円、 教材費 4,170、 部活動 5,000円

息子の場合、高校の部活は文化系でしたが、運動部だったり、強豪チームで遠征が多かったりすると、部活動費はもっと見積もる必要があると思います。

■ 学校外活動費（塾・習い事）

区分	高校生 (高3)	中学生 (中3)
合計	603,673円	655,820円
主な内訳	学習塾 372,720円、 習い事（遠征費含む）230,953円	学習塾 510,620円、 習い事 145,200円

日本の教育費において、塾代がいかに家計を圧迫するかを痛感します。
塾に行かずに高校・大学受験を済ますことができると教育費は大幅に下がると思います。

学習塾に子どもが通いたがった場合には、こうした現実を親が理解して、その価値について子どもと共有しておくことが大切だと思います。

中学生の方が塾代が高額となりました。近隣の中では、地域密着の比較的低価格な塾を選びましたが、春・夏・冬の講習費用が20万近くかかりました。

■通学定期代

高校生は地下鉄の定期券、中学生はバスの定期券を購入しています。総額は 159,720円 でした。

この費用は割と見落としがちかもしれませんが、年間費用にすると馬鹿にできない数字です。

■受験費用

2025年にかかったものは、高校の受験費用（私立・公立）、共通テスト検定料、私立大学検定料でした。総額は 53,413円でした。

大学受験の費用は2026年にかけて発生するので、次の章で受験費用と入学手続きにかかる費用について、その内訳をまとめます。

【実績】受験費用と入学費用（2025年〜2026年3月）

共通テスト検定費用	18,488	※9月に支払い
私立大学検定費用（2校分）	34,067	※12〜1月に支払い
私立大学願書送料（2校分）	1,590
国立大学検定費用（前期・後期2回分）	35,600	※1月に支払い
国立大学願書送料（前期・後期2回分）	1,920
私立大学入学金（滑り止め）	200,000	※1月に支払い
国立大学入学金	282,000	※3月に支払い
入学金事務手数料	1,540
学研災・生協出資金（手数料込み）	25,312

当初国立一本の予定でしたが、私立も併願したため、当初予算より約24万円増加しました。

高校受験と高校への入学費用

私立高校検定費用（1校分）	16,425	※12月に支払い
公立高校検定費用	2,200	※1月に支払い
公立高校入学金	5,650	※3月に支払い
入学諸費用	20,000

高校受験については公立高校に進学予定であれば、それほど構える必要はありません。

私立高校も特待制度などを充実させている学校が増えているので、学力によっては入学金0円など、公立高校よりもかからないケースもあります。

ただ、上記の金額以外にも、以下のような諸々の費用がかかります。

家計簿アプリで確認したところ、「3月教育費の総額は約60万円以上（国立大学・公立高校入学金＋諸費用+その他諸々）」となっています。

【予算】8年間の学費執行計画

2025年〜32年までの8年間の教育費は、総額 約1100万円を見込んでいます。

年	予算額	状況
2025	1,800,000	【執行済】1,833,337円（W受験）
2026	2,200,000	大学1・高校1（最大の山）
2027	1,450,000	大学2・高校2
2028	1,600,000	大学3・高校3
2029	2,000,000	大学4・大学1（第2の山）
2030〜32	各650,000	大学2〜4

2025年の実績を振り返ると、当初の概算予算がいかに現実的であったかが証明されました。

予算内に収まるよう多めに見積もっていたつもりでしたが、私立大学の受験・入学に関わる費用は、想定を上回るインパクトがありました。

この経験を踏まえ、二人目の大学受験が重なる2029年の予算については、あらかじめ20万円を上乗せした計画に修正済みです。

ちなみに、2026年度（今年度）の予算内訳は以下のように見積もっています。

総額	2,200,000
中学校費（1〜3月分）	20,000	給食費
高校費	200,000	入学準備金、授業料以外の諸経費
大学費	1,10,000	授業料535,800円、入学金282,000、教材（パソコン）など準備金200,000
学習塾（中学生の1〜3月分）	70,000	【執行済】66,000円
学習塾（高校1年生仮）	400,000	通塾は未定ですが、予算として確保
通学定期代	150,000	高校は通年、大学は冬期のみ地下鉄予定
大学受験費用（1〜3月分）	260,000	【執行済】（256,787円）

こうした「大まかな予算計画」があるおかげで、イレギュラーな出費が発生した際も「どこで調整すべきか」「総額にどう響くか」を即座に判断できます。

この「予測できている」という感覚こそが、家計管理における最大の安心材料になります。

例えば、今後もし「一人暮らしをする」といった大きなライフイベントの変化が起こったとしても、この基本計画（ベース）があれば、落ち着いて予算を組み直すことができるはずです。

出口戦略：4資産均等での運用と執行

わが家の場合、この3月の夫の役職定年により収入が3割減少すること、さらに2028年には完全退職することが想定されています。

そのため、総額1,100万円にのぼる今後の教育費については、あらかじめ「資産から執行する」と決めていました。

これまでは「貯蓄するステージ」でしたが、今後は一気に「取り崩しのステージ」へ入ります。

収入減を漠然と捉えていると不安は消えませんが、この時期にライフプランを数値化しておくことは、精神衛生上も非常に重要です。

ただ、単なる「現金での取り崩し」では、二人目の大学受験の頃に資金が不足しているリスクも考えました。 特に昨今の教育費のインフレ率は非情です。学習塾の授業料が前年比で10％アップするような事態も珍しくありません。

そのため、わが家では以下のような運用ルールを敷いています。

・直近2年間分： 確実に取り出すため、預金（現金）で確保。
・残りの予算： 4資産均等（国内株・国内債券・外国株・外国債券）での運用を継続しながら、計画的に充当。

4資産均等は、爆発的な利益は望めませんが、一般的なインフレ率を上回る成績を維持しつつ、下落相場でもドローダウンが比較的緩やかな傾向があります。「増やす」ことよりも「インフレに対応しつつ守る」という目的において、教育費の出口戦略には適した選択だと判断しました。

出ていく数字を可視化し、出口までのロードマップを描いておくことで、収入の変化にも慌てずに対応できると考えています。

おわりに

教育費のピークを迎える前にその備えをしておくためには、まず「支出を把握すること」が何より重要です。

自分たちの生活に必要な金額と、子どもの教育費にいくらまでなら費やせるか。これらを客観的に把握することで、人生設計における迷いは格段に少なくなります。

もし早い段階で「必要な金額が足りない」と分かれば、対策はシンプルです。

「支出を削る」か「どうにかして稼ぐ」か、どちらかを選べばいいだけのこと。

この記事が、教育費の実態が見えず不安を感じている方の、何らかの参考になれば幸いです。